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【読売新聞】から転載
1 2006. 04. 21
［検証・戦争責任］第２部（４）日米開戦 三国同盟、国運賭ける（連載）
東京朝刊 朝特Ｂ
14頁 9589字 06段 写真・表・図
◇日米開戦（１）
◆独と連携、米に対峙
日中戦争から太平洋戦争へ――。日本が破滅に至る道をひた走ることになるのは、二つの政策決定によるところが大きい。一つは日独伊三国同盟の締結、もう一つは南方進出である。誰が、どのような情勢判断と意図のもとに推し進めたのか。その過程で、何をどう誤ったのか。「日中戦争」に続く「日米開戦」の検証は、三国同盟から始める。
1 2006. 04. 21
［検証・戦争責任］第２部（４）日米開戦 三国同盟、国運賭ける（連載）
東京朝刊 朝特Ｂ
14頁 9589字 06段 写真・表・図
◇日米開戦（１）
◆独と連携、米に対峙
日中戦争から太平洋戦争へ――。日本が破滅に至る道をひた走ることになるのは、二つの政策決定によるところが大きい。一つは日独伊三国同盟の締結、もう一つは南方進出である。誰が、どのような情勢判断と意図のもとに推し進めたのか。その過程で、何をどう誤ったのか。「日中戦争」に続く「日米開戦」の検証は、三国同盟から始める。
◆泥沼日中戦、陸軍が動く
日本が、ドイツ、イタリアとの同盟を結んだのは、１９４０年（昭和１５年）９月２７日である。第２次近衛文麿内閣の成立から約２か月後のことだった。
同盟締結には前史がある。３３年（昭和８年）、国際連盟を相次いで脱退した日独は３６年１１月には、ソ連の軍事的圧力とコミンテルンの「赤化」工作に備えて、日独防共協定（翌年イタリア加入）を締結した。そして、この防共協定を軍事同盟に発展させる構想が、３８年（昭和１３年）から具体化してくる。
ドイツは何を考えていたのだろうか。当時、ドイツは、オーストリアやチェコスロバキアの併合を企図していた。英国やソ連の干渉を阻むために、日本を使って英ソをアジアでけん制したかったのだ。
ドイツの提案に陸軍が飛びついた。対ソ戦を第一に考える陸軍は、日中戦争が長引き、弾薬や兵力が浪費されることにあせりを覚えていた。とくに極東ではソ連が急速に軍備を増強していたのだ。
陸軍は、この際、欧露方面でドイツにソ連と英国をけん制してもらい、弱体化する対ソ軍備を補う一方、英ソの蒋介石政権への軍事援助停止も期待したのである。しかし、海軍がこれに待ったをかけた。軍事同盟へと進むことは、英米との関係を悪化させると懸念したのだ。
３９年に入ると、陸相官邸には、岩畔豪雄（いわくろひでお）・陸軍省軍事課長や臼井茂樹（うすいしげき）・参謀本部謀略課長らが連日集まって、同盟推進を唱えていた。板垣征四郎陸相が強硬に同盟化を説いても、米内光政海相は強く反対した。
米内を支えていた山本五十六（やまもといそろく）海軍次官は、「日本の国力でアメリカ相手の戦争も、建艦競争もやり抜けるものではない」と冷静な判断を示していた。
軍務局長の井上成美（いのうえしげよし）も、「ヒットラーは、日本人を想像力の欠如した劣等民族、ただしドイツの手先として使うなら、小器用で小利口で役に立つ国民とみている」と警告を発していた。
この陸海の対立は解けないまま、三国同盟問題は、近衛内閣から平沼騏一郎（ひらぬまきいちろう）内閣（３９年１月発足）に引き継がれる。
３９年（昭和１４年）８月８日の五相会議。三国同盟の即時締結を「陸軍の総意」と主張する板垣陸相の発言を受けて、石渡荘太郎（いしわたそうたろう）蔵相が「日独伊の３国が英仏米ソの４国を相手に戦争する場合のあることを考えなければならない。我々に勝算があるのか」と米内海相に質問した。米内は、明快に「勝てる見込みはない」と答えた。
だが、板垣・米内の対決は２週間後の８月２３日、あっけなく幕切れとなる。この日、ドイツは日本と共通の仮想敵だったソ連と不可侵条約を結んでしまったのだ。ヒトラーはポーランド分割でソ連のスターリンと手を握ったのである。
日本軍はそのころ、満蒙（まんもう）国境で起きたノモンハン事件でソ連軍に敗北。７月下旬、米国からは日米通商航海条約廃棄を通告されていた。平沼首相は８月２８日、「欧州の天地は複雑怪奇」との声明を発して総辞職してしまった。
これにより三国同盟は、いったんは葬り去られる。
３９年９月、ドイツがポーランドに侵攻し、英仏両国がドイツに宣戦布告したことで第２次世界大戦が始まった。阿部信行（あべのぶゆき）内閣は、欧州戦不介入を表明し、日独提携で日中戦争の局面打開を狙った陸軍も、方針転換を迫られた。
元大本営陸軍参謀の種村佐孝（たねむらさこう）は４０年３月末、日誌に「参謀本部としては、……専ら事変処理に邁進（まいしん）すること」になり、「陸軍省側では、今すぐからでも、撤兵を開始するような剣幕」（『大本営機密日誌』ダイヤモンド社）と記し、年内に日中戦争を解決できなければ、４１年から自発的に中国から撤退を開始する方針が固まったという。
ただ、実際は、現地派遣軍が強く反対しただけでなく、阿南惟幾（あなみこれちか）陸軍次官らも反対したとされる。いずれにしても、日中戦争の大きな転換点だったことは間違いない。
◆独軍の快進撃に便乗
一度は消えたはずの日独伊の同盟は４０年（昭和１５年）に入って復活する。その最大の要因は、ドイツの快進撃だった。
４０年６月１４日にはパリが陥落し、ドイツ軍は、英本土に上陸の機をうかがっていた。フランスには親独のビシー政権が生まれ、オランダ政府はロンドンに亡命した。東南アジアを植民地とする欧州の列強が、ドイツの軍門にくだろうとしていたのである。
この欧州情勢の激変は、日本に新たな想念をもたらした。オランダ領東インド（蘭印（らんいん）、今のインドネシア）は一大産油地帯だった。蘭印の石油を手にできれば、日本は、英米にエネルギー資源を依存しなくてすむ。列強の植民地をドイツの支配下におくわけにも、まして日本への経済的圧迫を強める米英の勢力圏にさせるわけにもいかない、と考えたのだった。
佐藤賢了（さとうけんりょう）・南支方面軍参謀副長は、当時こう語ったという。「ヒトラー提唱の世界新秩序建設は急速に進むだろう。……日本が支那事変（日中戦争）にとらわれてばかりいると、いまにドイツが東亜にやってきてイギリス、フランス、オランダの属領を手に収め、日本の出る幕がなくなる。だからこの際日本は急ぎ南方に打って出ねばならない」（鳥巣建之助『日本海軍失敗の研究』文春文庫）。
南方進出＝南進論に取りつかれたのは、陸軍だけではなかった。ドイツがオランダに侵攻した４０年５月１０日、海軍軍令部の中沢佑（なかざわたすく）・作戦課長は業務日誌に、「第４艦隊、蘭印における中立侵犯に対する応急派兵のため、出動準備」と記した。翌１１日、軍令部は〈日本軍が蘭印の油田地帯を占領し、英米両国が参戦する〉という想定の図上演習を開始した。
当時は米内内閣（４０年１月発足）だった。米内は、ドイツとの提携を好まない天皇周辺から擁立されたことが示すように依然、三国同盟には慎重だった。
これに対し、陸軍は米内倒閣へと動く。武藤章（むとうあきら）軍務局長は、６月１８日、近衛元首相の私邸を訪ね、「欧州戦不介入方針に関し再検討を行うと共に、我国国是遂行に同調する国家とは提携す」と記した文書を提示。これを了解することを前提に「新内閣」への「万全の協力」を約束した。
７月、陸軍は畑俊六（はたしゅんろく）陸相に単独で辞表を提出させた。畑の日誌（７月４日）には、沢田茂参謀次長がやってきて「総長宮殿下（閑院宮（かんいんのみや）載仁（ことひと）参謀総長）の捺印（なついん）」を示され、進退を迫られたと書かれている。米内内閣は瓦解（がかい）し、近衛が再登場することになる。
陸軍はこの時期、岩畔軍事課長、西浦進・同課高級課員らが中心になって「世界情勢の推移に伴う時局処理要綱」の起案にも着手していた。第２次近衛内閣で正式決定される（７月２７日）この文書は、はじめに「支那事変の解決を促進すると共に、好機を捕捉し、対南方問題を解決す」として武力南進のケースを挙げ、外交面では、「独伊との政治的結束を強化し、対ソ国交の飛躍的調整を図る」としていた。また、要綱の説明文には、「対米開戦を避け得ざることあるべきをもって、この場合対米戦の準備に遺憾なきを要する」とも記していた。
しかし、当時の沢田参謀次長は回想録で、この要綱では「いちおう対米戦争を予期することを定めてあるが、ほんとうに真剣に対米戦争を考えた者は、おそらく誰もいなかったろう」とした上で、その真意は、ドイツの対英攻撃に呼応してシンガポールを攻略し、アメリカに参戦の機会を与えないことだった、と述べている。英領攻撃によっても、アメリカは介入してこないと見ていたのである。
ここで当時の政策決定過程をみると、例えば、陸軍省や参謀本部の各課が原案を作成すると、それは部長会議や陸軍省・参謀本部の合同局部長会議を経て陸軍案として成立する。そのあと、海軍、外務省の間で合同の関係局部長会議などを開き、調整のうえ合意が得られてはじめて、大本営政府連絡会議に提出される（波多野澄雄『幕僚たちの真珠湾』朝日選書）。
軍官僚主導の政策決定システムでは、最初に起案するトップエリートの中堅幕僚が大きな力をもっていた。時局処理要綱にしても、このようなプロセスを経ており、軍官僚が「作文」した「好機南方武力行使」を、陸海軍ともに、それぞれ勝手に解釈して走り出すのである。
◆陸海軍 親独派が大勢に
日本が日独伊三国同盟に賭けることにした理由の一つに、明治期からの陸軍の親独感情が挙げられる。それは、普仏戦争（１８７０〜７１年）でドイツが勝利したことを受けて、日本の軍事システムをフランス式からドイツ式に改めて以来のことだった。陸軍のエリート候補である陸大卒の中でも、上位者はドイツ留学組が多く、昭和期の陸軍の主流には、ドイツ帰りが並ぶようになる。東条英機もドイツ留学組だ。米国、英国に駐在経験を持つ陸軍官僚は多くなかった。
陸軍に影響を与えた一人が、ドイツの軍事指導者ルーデンドルフだった。国家総力戦の重要性を唱え、著書で「戦争は、国民生存意思の最高の表現である。したがって、政治は戦争指導に奉仕すべきものである」という主張を展開していた。
一方で、日本海軍は、明治以来、当時世界最強の英海軍を手本に、英国の支援のもとで作られた。海軍主流を親英米派が長く占め、ある時期まで陸軍とは対照的だった。
しかし、ワシントン軍縮会議（２１〜２２年）やロンドン軍縮会議（３０年）で、海軍の主力艦保有制限をめぐり、日本が英米から押しまくられると、軍令部内では、石川信吾（いしかわしんご）参謀らが対英米不信を強めていった。３０年代半ばには、中堅以下では親独派が台頭するようになっていた。
親独派の中心はやはりドイツ帰りだった。海軍は伝統的に海軍兵学校の「クラス・ヘッド」らをワシントンに送り、優秀な造艦士官は英国グリニッジ海軍大学へ留学させたが、日英同盟廃棄後、グリニッジ留学も打ち切られた。
そして海軍親独派のドイツ傾斜は、英米の海上交通路を脅かす潜水艦Ｕボートなど高いドイツの技術力をまのあたりにして決定的になっていく。４０年（昭和１５年）９月時点でみると、神重徳（かみしげのり）・軍令部第一（作戦）部第一課員、柴勝男（しばかつお）・軍務局第一課員ら実務レベルに親独派が並んだ。
伏見宮博恭王（ふしみのみやひろやすおう）もドイツ留学の経験者だった。日本がドイツへ傾斜していく時期、海軍軍令部総長（３２年２月〜４１年４月）を務め、それ以後も首脳人事は伏見宮の了承を得ることが暗黙のルールとなるなど、影響力をふるっていた。
◆構想倒れの松岡外交
「三国同盟」での日本外交の主役は、松岡洋右（まつおかようすけ）だった。ここでは、松岡外交について考えたい。
松岡は、国際連盟脱退（３３年）の全権代表として派手なパフォーマンスを演じたあと、３５年（昭和１０年）には南満州鉄道総裁に就任した。
松岡を外相に強く望んだのは、４０年７月２２日、第２次内閣を発足させた近衛文麿だった。この人事には「木戸、その他近衛周辺のひとびとの多くは反対であり、天皇もまた近衛に対してくり返し考慮を促された」（岡義武『近衛文麿』岩波新書）。
近衛が松岡にこだわりをみせたのは、論文「英米本位の平和主義を排す」で示した自らの「国際秩序構想」と、松岡の外交政策と国際感覚に共通項があったためとみられる。
近衛は、大命降下直後の７月１９日、松岡と、陸相と海相にそれぞれ就任予定の東条英機、吉田善吾（ぜんご）を私邸「荻外荘（てきがいそう）」に招き、日独伊枢軸の強化を申し合わせた。松岡は、８月１日の記者会見で「大東亜共栄圏の確立を図る」と表明、共栄圏に仏印、蘭印が含まれることを明確にした。同じ日、松岡は、オットー駐日ドイツ大使に日独の提携強化を打診した。
松岡はいったい、何を考えていたのか。
松岡の構想は、日独伊三国の同盟によって「アメリカの東アジアにおける圧力に対抗」するだけでなく、東西の両端での「新秩序の建設を日独で相互に認め合おう」というものだった。そしてこれを現実に機能させるには、安全を脅かすソ連の了解が必要であり、それを仲介できるのはドイツだと考えていた（三輪公忠『松岡洋右』中公新書）。
松岡はこんな考えに沿って外交を展開していく。
秘書官の加瀬俊一には、「三国同盟によって局面を打開するほかに方策はないのだ。しかし、終局目的は日米関係の調整にある。まあ、見ていたまえ」と自信たっぷりに語った。
また、腹心の斎藤良衛外務省顧問にも、「当座の真の相手は、ドイツでなくしてソ連である。ドイツとの握手は、ソ連との握手のための方便に過ぎない……独ソを味方につければ、いかなる米、英も、日本との開戦を考えようはずがない」と話していた。
松岡は、日独伊ソの四国協商を実現させることによって英米と力の均衡をとって対峙（たいじ）し、日米関係を打開しようとしていた。松岡にとって、三国同盟は日米宥和（ゆうわ）の実現に向けた手段だったのである。
松岡は、同盟締結交渉を急ぎ、４０年（昭和１５年）９月２７日には日独伊三国同盟締結に持ち込む。その内容は、日本と独伊に、それぞれ大東亜と欧州の新秩序建設における指導的地位を認めた。さらに、３国のいずれかが、現在戦っていない他国から攻撃された場合の相互援助を定めていた。事実上、アメリカに対する軍事同盟になっていた。
海軍はどう反応したか。同盟締結を前にした海軍首脳会議では、及川古志郎（おいかわこしろう）海相が「内閣崩壊の責任は取れない」という理由で賛成し、伏見宮軍令部総長も、「ここまできたら仕方がないね」と語った（半藤一利『ドキュメント太平洋戦争への道』ＰＨＰ文庫）。海軍は、もはや抵抗しなかったのである。
昭和天皇は、参内した近衛首相に対して、「たいへんな苦境と暗黒のうちにおかれることになるかもしれない。その覚悟がおまえにあるか」と前途を案じられたという（『岡田啓介回顧録』中公文庫）。
９月１９日の御前会議で、原嘉道（はらよしみち）枢密院議長が米国の出方に懸念を示すと、松岡は強く反論する一方で、「彼（米国）がますます硬化していっそう険悪状態となるか、彼が冷静反省するかの公算は半々とみられる」とも語った。松岡の外交は、こうした危うい賭けのうえに構築されていた。米国は案の定、９月２６日、兵器製造のため日本が大量に買い付けてきたくず鉄の対日禁輸を発表するのである。
松岡構想の実現は、いよいよソ連との国交調整にかかってきた。翌４１年（昭和１６年）春、松岡は欧州歴訪の旅に出た。モスクワに立ち寄ったあと、ベルリン、ローマで、ヒトラー、ムソリーニ両総統と会見した。松岡は、独ソ戦が近いことは感知していた。しかし松岡は、モスクワを再訪問し、スターリンとの間で日ソ中立条約（４月１３日）を結んだ。
２か月後の６月２２日、ドイツがソ連に侵攻し、松岡戦略の前提である日独ソの連携は消滅、松岡構想はあっけなくついえた。これにより、英米ソと日独伊の対決構図が決定的になる。結局、中立条約は「日本を米、英と戦わせるソ連の大戦略からいっても、ドイツとの関係が緊迫している状況からいってもソ連の大成功であった」（岡崎久彦『重光・東郷とその時代』ＰＨＰ文庫）。松岡は、このあとの日米交渉や「南進・北進」の議論にも強く関与していく。
◆ドイツ“盲信”の大島電
三国同盟について後年、近衛文麿は、平沼内閣当時の独ソ不可侵条約がドイツの一回目の裏切りなら、「三国同盟を結んで置きながら、わが国の勧告を無視してソ連と開戦せるは第二回の裏切り行為というべきである」（『失はれし政治』朝日新聞社）と書いている。なぜ、このように裏切られ続けたのか。
第２次近衛内閣発足８日前の４０年（昭和１５年）７月１４日、陸軍の沢田茂参謀次長は、天皇に欧州戦の見通しをこう上奏した。
「ドイツの対英攻撃は、おそくも７月末か８月初め、すなわち１か月もしくは２か月半後には開始される。その結果は、イギリスの世界的地位に大変動をきたすことと思います」
ドイツの電撃作戦に幻惑され、英国も敗北必至、と確信していた。致命的な誤断である。
ヒトラーは７月２日、航空兵力で英国をたたいた上での上陸作戦を指令したが、英空軍の必死の抵抗に遭い、英本土上陸作戦は度々、延期された。ドイツが上陸作戦の無期延期を決めたのは、同盟締結１０日前のことだった。
ヒトラーは実は、７月末の段階で早くも英本土上陸へのこだわりを捨て、対ソ開戦を考え始めていた。ナチス外交史に詳しい田嶋信雄・成城大教授によれば、ヒトラーは、英国が屈服しないのは、英国がドイツと不可侵条約を結んでいるソ連の裏切りを待っているから、と読んだ。それならば先に倒すべきはソ連だった。これも日本は早くつかめなかった。
日本の欧州情報の集積地・ベルリンには、極端なドイツびいきの人物がいた。陸軍出身の大島浩（おおしまひろし）。幼少からドイツ語の英才教育を受けた大島は、３４年に駐独武官としてベルリンに赴任、３８年、板垣征四郎陸相の後押しで大使に昇格してからは、外務省の訓令などは無視して三国同盟の交渉を推進した。
独ソ不可侵条約を受けて大使を離れたが、松岡が外相に就任するや、駐独大使に返り咲いた。参謀本部の情報部参謀だった堀栄三（ほりえいぞう）は「大島大使から、『（独外相の）リッベントロップが本職に斯（か）く斯く説明せり』と打電してくると、その内容は疑う余地のない絶対性をもつものになっていた」（『大本営参謀の情報戦記』文春文庫）と書いている。
しかし、陸軍にも、冷静に情勢を分析している者はいた。９月中旬、辰巳栄一（たつみえいいち）少将、仲野好雄中佐らはロンドンから「独軍の英本土攻略は、不可能とはいわぬが、極めて困難なりと認む」と打電した。だが、情報部が辰巳にあてた返信には、「あまり弱気な電報を東京あて打電するなかれ」と書かれていた。
大島は、ドイツがソ連との開戦に踏み切った時、東京あての電報に「今次作戦は恐らく４週間にて終るべし、戦争と名の付くものでなく一の警察措置と見るべきものなり」と書いた。
以下は４１年１１月１１日の大島の打電。「モスコーの運命はも早や尽きたりというべく、かくてドイツは計画通り厳冬期前にソ軍に殲滅（せんめつ）的打撃を与え、ソ連を再起不能の状態に陥らしむるを得べく……」。しかしモスクワがドイツ軍の手に落ちる日は決して訪れなかった。
日本の軍事・外交戦略は、こうした大島電に依拠しがちだった。参謀本部欧米課員の杉田一次（すぎたいちじ）は、「松岡外務大臣はじめ陸・海・外各省の親独連中は、ドイツの勝利を盲信し、日本の運命をヒトラーにあずけたのであった」（『情報なき戦争指導』原書房）と記している。
◆ナチス見習った大政翼賛会
国内の政治・経済・社会体制と外交政策の「革新」を求める動きは、昭和初期からくすぶり続けてきたが、４０年に入って本格化する。近衛側近の有馬頼寧（ありまよりやす）、風見章らは「近衛新党」を目指し、近衛は６月２４日、「枢密院（すうみついん）議長を拝辞し、新体制の確立のために微力を捧（ささ）げたい」との声明を発表した。
陸軍も、近衛の新体制運動に期待した。ドイツ躍進の根源はナチスの一党独裁体制にあると考え、日本もナチスのような一国一党体制を敷き、日本に国家総動員体制を確立する必要がある、と考えたのである。
社会大衆党がまず解党して新体制運動に加わり、政友会、民政党など既成政党も次々に解散した。近衛首相を総裁とする大政翼賛会（たいせいよくさんかい）が発足したのは、１９４０年（昭和１５年）１０月のことだった。
外務官僚も「皇道外交」推進を唱えた。革新派のリーダーで、イタリア大使を務めた白鳥敏夫（しらとりとしお）は、ドイツの快進撃が始まる前の３９年（昭和１４年）暮れに「ベルサイユ体制に不満なる日・独・伊・ソの４大国が、直ちに結束して現状維持国と対等の地位に立つ」ことを説いた（「欧州の新情勢と日本の立場」『中央公論』３９年１２月号）。
特に満州事変後に入省した若手外務官僚たちは白鳥を熱烈に支持した。牛場信彦（戦後、駐米大使）ら若手グループは、白鳥の外相就任を訴える連判状をつくるなどした。
国民も、近衛の再登場を熱狂的に歓迎した。新聞各紙も「バスに乗り遅れるな」とばかり、新体制運動を支持し、三国同盟の締結を促した。読売新聞は、近衛内閣に「従来の半自由主義的な中途半端な考え方や方法では駄目だ」と注文をつけた。三国同盟が締結された当日の朝日新聞は、「いまぞ成れり“歴史の誓” めぐる酒盃（しゅはい）、万歳の怒濤（どとう）」と書いた。
内閣総辞職に追い込まれた米内は当時、知人に手紙で「魔性の歴史といふものは人々の脳裡（のうり）に幾千となく蜃気楼（しんきろう）を現はし……時代政治屋に狂態の踊りを踊らせる」と書いた。「時代政治屋」とは、近衛や松岡らを指していたのである。
〈大本営政府連絡会議〉
政府と軍部が連携を取るために設置した協議体。出席者は、首相、外相、陸相、参謀総長、海相、軍令部総長。幹事役として内閣書記官長、陸海軍の軍務局長が同席した。重要な場合は、天皇が出席し、それは御前会議と呼ばれた。１９３７年１１月から随時開催され、「国策」を次々と決定していった。第２次近衛内閣以降、いったん「連絡懇談会」になったが、出席者は同じで、のち再び「連絡会議」と改称した。東条内閣で、日米開戦の方針を再検討した際は、蔵相、参謀次長、軍令部次長も出席した。
■主な参考文献は次の通り。かっこ内は著・編者
太平洋戦争への道（日本国際政治学会）朝日新聞社▽日米関係史 開戦に至る十年（細谷千博・斎藤真・今井清一・蝋山道雄）東京大学出版会▽太平洋戦争の起源（入江昭）同▽日米開戦の政治過程（森山優）吉川弘文館▽大戦略なき開戦（原四郎）原書房▽参謀の戦争（土門周平）ＰＨＰ文庫▽近衛新体制（伊藤隆）中公新書▽ドキュメント戦争と外交（加瀬俊一）読売新聞社▽駐独大使大島浩（鈴木健二）芙蓉書房▽海軍の選択（相澤淳）中公叢書▽昭和陸軍の研究（保阪正康）朝日文庫▽一軍人の生涯（緒方竹虎）文芸春秋
◎この特集は、論説委員会・永原伸、文化部・時田英之、政治部・前木理一郎、円入哲也が担当しました。
◇日中戦争から三国同盟に至る経緯＝表略
図＝１９４０年当時の東南アジア
写真＝（上から）ヒトラー（右）とムソリーニ→パリ入城するドイツ軍→大政翼賛会の発会式（中央は近衛文麿首相）→皇居前で開かれた皇紀２６００年（１９４０年）記念の奉祝会→原子力研究のため仁科芳雄博士が開発した粒子加速器サイクロトロン→巨人軍エースとして活躍したスタルヒン投手
写真＝（左から）ユダヤ人で、「アンネの日記」の著者アンネ・フランク▽母艦に戻るドイツの潜水艦Ｕボート▽ドイツを訪問した松岡洋右外相（右）と、大島浩駐独大使▽東京・銀座を行進する戦車部隊▽皇紀２６００年特別観兵式で白雪号に乗馬、大元帥の軍服で閲兵する昭和天皇（１９４０年、代々木練兵場で）▽ダンスホールは閉鎖、軍事訓練するダンサー
写真＝松岡洋右
